弊社の調査した範囲では、ほとんどの企業・団体において、編纂担当者は他の業務との兼任です。 専任担当者をおけるのは、下記の条件などが整った場合です。
- ・編纂室を常時設置できるような企業
- ・第一線を退いた現役社員で、会社の歴史に詳しい人がいる
- ・嘱託・OBで、会社の歴史に詳しい人がいる
編纂担当者は兼任でもOKですか？
このページは参考になりましたか？
企画編集方針に関して
- もしも、社史の担当者になったら…
- 出版物を決定付ける8つのポイント
- 社史・記念誌の企画に必要な8つの条件
- 年史・社史・記念誌の違い
- 年史発刊のタイミングについて
- 社史にはどういうタイプがあるか
- 会社の歴史をムービーで公開する
- 制作期間の目安は？
- 担当者として知っておきたい予備知識
- 正史と普及版、目的別社史制作のススメ
- 社内編纂組織の人選のポイント
- 編纂担当者は兼任でもOKですか？
- 作り方次第で立派な戦略ツールに
- 【ケーススタディ】社員参加の記念誌として生き生きとした歴史を残す
- 発行の「目的」をはっきりさせれば多くのことが見えてくる
- 何のために「社史」を作るのか?
- 内容構成は社史の"使い方"で決まる
- どんな「タイプ」の社史が当社にはふさわしいか?
- 発行目的にふさわしい本文構成とは
- 「何を集め、残すか」という仕組みを作る
- 知恵を出してコストを落とす、社史づくりの例
- 約1年という短期間で『30年史』を作った“裏ワザ”(企画編)
- 読まれる社史にするために 1 読者を意識した企画づくり
- 読まれる社史にするために 2 媒体を工夫した「社史」の例
- 読まれる社史にするために 3 「社員参加を心がける」
- 読まれる社史にするために 4 「『レイアウト』で引きつける」
- 経営者伝を企画するには？
